子育てにかかる費用は一人当たり約１０００万円、計画的に貯めましょう（＾＾）/

今日はこんな記事が目に留まったのでシェアしたいと思います！！

私も二人の子供を育ててきたのでこの大切さを身をもって
思い知っていますので是非参考にしてみて下さい。

私は家庭の事情で進みたい進路を断念した経験があるので
子どもにはそれだけはさせたくないと頑張ってきたつもりです。

なので、この記事を多くの人が読んで将来に備えて欲しいと思います。

以下引用開始
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教育費、高校までは年収で――大学の５００万円、貯蓄・運用で用意

幼稚園から大学まですべて国公立でも１０００万円――。子ども１人当たりの教育にかかる費用は家族の生活設計を考える上で重要な項目の一つだ。将来の物価上昇も気になるなか、経済的な理由で将来の子どもの選択肢を狭めないためどう備えるべきだろうか。

目安は１人１０００万円
「教育費のことを考えると正直、頭が痛い」と話すのは東京・江戸川に住む会社員、山本裕さん（仮名、３９）だ。５歳と２歳の子どもに加え８月には妻が３人目の子どもを出産予定だ。誕生を心待ちにする半面「まずは長男の分を確保したいが、うまくためられるだろうか」と不安げだ。

教育費はいつ、いくらぐらい必要なのだろうか。文部科学省の調査によると、すべて公立の場合で幼稚園から高校卒業までにかかる教育費総額（塾代や通学費などを含む）は約５００万円。国公立大学は日本政策金融公庫の調べでは入学金や４年間の授業料などで計約５００万円なので、合わせて１０００万円が一つの目安だ。

ただ重要なのは１０００万円すべてをためる必要はないこと。高校までと大学以降を区別して考え「高校までの５００万円は年収の範囲で払う一方、大学費用は計画的にためるのが一案だ」とファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の畠中雅子氏は指摘する。早めに準備すれば対応できるという。

高校までのやり繰りは「年収の約１割の範囲に収めよう」とＦＰの紀平正幸氏は話す。会社員の平均年収は約４７３万円（国税庁調べ）だから教育費は年５０万円弱が目安になる。高校まで公立の場合、最も費用がかさんでも中学３年の１年間の約５０万円なので、ほぼ対応できる計算だ。私立で最もかかるのは小学１年で約１７０万円。毎年の費用を賄えるようなら、私立進学を考えてもよさそうだ。

大学費用は高校までの学費を払う傍ら、約５００万円を目安にコツコツためる必要がある。どう用意すればいいだろうか。教育資金は使う時期がだいたい決まっているので、まずは確実性の高い方法を選ぼう。畠中氏は「預貯金と、親に万一のことがあれば保険料免除で保険金を受け取れる学資保険が基本になる」と助言する。

ゼロ歳から備えればさほど高いハードルではない。例えば児童手当は所得制限などの条件付きで、ゼロ歳から中学生まで原則として月１万～１万５０００円を受け取れる。使わずにためれば約２００万円。残り３００万円を用意する場合、保険金３００万円の学資保険に加入すると毎月の保険料は１万４０００円程度の例がある。

物価上昇に備え
次に考えたいのが物価上昇局面に備える資金計画だ。アベノミクスはデフレ脱却を掲げているため「いまの低金利で長期固定する金融商品だけを選ぶと、学費が実質的に目減りするリスクがある」（紀平氏）。

そこで紀平氏は個人向け国債の変動金利型１０年物と定期預金を中心とする計画を提案する。いずれも元本の安全性が高く、金利上昇局面でも対応できる可能性があるという。子がゼロ歳から１８歳になるまで毎月積み立てで約５００万円にするなら月２万４０００円が必要。このうち６カ月定期預金と「変動１０」に１万円ずつ、残り４０００円はバランス型など投資信託の積み立てに充てる。

ＦＰの花輪陽子氏も預貯金を中心にしたうえで運用で上乗せすることが有効だという。２０１６年からは未成年者を対象にした子ども版の少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）も始まる。「価格変動の少ない債券中心の投信なども考慮に入れよう」と助言する。

預貯金や学資保険、債券などで５００万円のメドが付けば、よりリスクを取るのも選択肢になる。「海外の大学進学まで考えている。１８歳までに１０００万円が目標です」。こう話すのは都内に住む会社員、宮田祐子さん（３６、仮名）だ。一人息子が今年小学校に入学。将来の教育資金に備え、コモンズ投信が４月下旬に開いた金融セミナーに親子で参加した。

宮田さんはすでに受取額３００万円の学資保険のほか給与天引きの一般財形貯蓄や児童手当の積み立てなどをしている。大学入学までに５００万円は確保できそうだが、一段の上乗せを目指して積極運用を考えているという。コモンズ投信の投信「こどもトラスト」は親や祖父母が資金を出し、子ども名義の口座で運用できる。３０年後も成長を続けると見込む企業約３０社の株式に長期投資する。

教育費は子どもの将来の選択肢につながる。紀平氏は「最も重要なのは長期的な教育方針を決めること」と助言する。方針が定まれば目標金額も決めやすい。まずは子どもの将来をどう考えるのか家族で話し合ってみたい。（岡田真知子）

まめ知識
祖父母から贈与
方法慎重に吟味
子や孫へ教育資金を目的に贈与する場合、一人あたり１５００万円まで非課税となる措置が２０１９年３月末まで延長された。資金の使い道は授業料や習い事の月謝のほか、定期券代や留学のための渡航費にも広がった。多額の金融資産を持つ祖父母には相続税対策にもなり関心が高い。

利用には注意も必要だ。贈与されたお金は教育資金以外に使うと贈与税の対象になる。祖父母にとっても、安易に多額の贈与をすると介護や思わぬ病気などで老後資金の計画が崩れる可能性もある。年間１１０万円までの贈与は幅広い用途で非課税なので、必要に応じて資金援助を受ける手もある。
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以上引用終了

わが家の場合は妻の意向もあって学資保険に加入していたので本当に助かりました。
もし、行き当たりばったりでやっていたらと思うとぞっとします！！

高校までは公立に進学すればさほど負担はありませんが、
やはり大学や専門学校は思った以上にお金がかかるので
やはり備えあれば憂いなしですね～

わが家の場合は

長女は東中→筑前高校→福岡大学で今年就職しました。
次男は東中→糸島高校→専門学校（東京）で只今１年生です。

あと２年なんとか辛抱すれば経済的子育てが終わり
バラ色の人生が待っているはず（＾＾）

なんですがどうなることやら・・・・・・・・・・

私は子どもが目指したい進路を家庭の事情で断念させることだけは
したくないという想いでここまで頑張ってきましたが、
やはり子供二人を育てるのは本当に大変だと感じています。

お客様の中には３人や４人、５人というお子さまをお持ちの方も
おいでなので本当に頭の下がる思いです。

わが家は学資保険でしたが、今はいろいろな選択肢があるので、
自分に合ったスタイルで早めに備えておくことが大切ですね♪♪

是非皆さんも家族会議を開いてみてくださいね（＾＾）/

 

 

興味のある方はフリーダイヤル０１２０－４１１９－８６（よいじゅく　はろー）までお電話ください（＾＾）/

 

しつこい営業の電話はしませんので安心してください♪♪

 

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